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様々な理由から学校へ通えなくなった子供たちがいます。
その子たちを救う手段として、フリースクールがあります。
しかしフリースクールから学校への移行が難しいようです。
そもそも自治体との連携もありません。
まずは実態を知ることが大切なのかもしれません。

フリースクールとは

フリースクールとは、文字通り自由な学校です。
そのため明確な定義はありません。
そもそもは学校教育法に当てはまらない宗教系、海外系がありました。
とはいえ現在の日本でフリースクールと言えば、
不登校者の受け皿となる施設や団体を指すのが一般的です。

小規模で戸建て住宅の一室を利用するものから、
100人規模になり学校とも形式上は変わらないタイプもあります。
カリキュラムも様々であり、通信制学校のサポートをするものから、
その場でやることを決める、わからないことを教える、
臨機応変型も稀ではありません。
まさしく自由にできる、だからこそフリースクールであり、
学校という枠に収まらない子供たちを救う手段になっているのでしょう。

ほとんどが公認されていません

フリースクールは定義が曖昧です。
言い換えると、フリースクール開設に、何らの許可もいりません。
フリースクールの看板を掲げれば、それで成立します。
故に公認されているケースはほとんどありません。
一部では自治体などと提携していますが、
2016年7月6日版日本経済新聞による報道によれば
文科省が調査した自治体の5割超が、何らの連携もしていないようです。

「連携」していたとしても、職員が視察している、情報交換?
その程度に留まっており、具体的な取り組みはありません。
もちろん独立性を保ちたいスクールもあるでしょうが、
子供たちの将来を考えると、学校へ戻れる道を探すべきです。

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無料の学習塾とは違うのか

昨今は貧困家庭を救う目的から、ボランティアを主体とした
無料の学習塾を開く傾向が現れています。
もちろん通ってくるのは、
経済的理由から民間の学習塾へ通えない家庭の子供たちです。
しかし中には、不登校の子供たちもいます。
小中学校へは行けないけど、勉強はしたいし高校には行きたい!
切実な悩みを抱えるケースが少なくありません。
これも広義のフリースクールと考えるべきでしょう。
そもそも勉強は、一人でやるものです。
学校以外でも、やる気さえあれば、どこでも可能です。

どうやって運営すべきか

フリースクールは、簡単な気持ちでは運営できません。
第一に資金面の課題をどうクリアするか?
もちろん通ってくる子供たちから学費を徴収することも可能です。
とはいえ現実的な解決法ではないですね。
一方で公的な補助を受けるケースもありますが、限界はあります。
自宅を開放すれば家賃や光熱費はカバーできそうです。
しかし人件費はばかになりません。指導する人は無給で働くのか?
学生ボランティアやリタイヤした元教員などに応援を頼めるか?
規模が大きくなるほど、人材確保が難しい点は否めません。

カウンセリング機能が求められます

ただ勉強を教えるだけならば、個別指導塾でよいでしょう。
しかし不登校になった子供たちのメンタルケアが不可欠です。
それを改善しなければ、高校や大学へ行っても同じことです。
昨今は大学などで不登校、中途退学なども増えています。
大人になって引きこもると、後々大変です。
何とか我慢して学校へ通えている子供も含めた
カウンセリング機能が求められます。

勉強できる喜びや社会生活の大切さが身に付けば、
あとは様々な選択肢が、今の時代だから用意されています。

ボランティアになってみませんか

日本はボランティアが根付きにくい国だと言われています。
つまり欧米諸国にはキリスト教という基盤があるからです。
日本人を縛るのは、神ではなく世間体です。
とはいえ多少とも関心がある?経験者であれば、
ボランティアになってみませんか。
関心を持つ人が増えれば、フリースクールも認知されます。
不登校者を責める環境も緩和されるでしょう。
あなたの一歩は小さな一歩ですが、
世の中を変えることができる、大きな一歩でもあります。

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